飢え

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飢え（うえ）とは、食欲（空腹感）を感じている状態、もしくは望みが満たされていない状態[1][2]。飢えが生命の危機レベルなモノを飢餓と呼ぶ[3]。

類語との差異[編集]

  • 栄養失調は、偏食を含む食事内容の誤りで栄養不足によって引き起こされる状態。
  • 飢饉とは、あらゆる動物相における広範囲に及ぶ食糧不足現象。この現象は普通、局地的な栄養失調、飢餓、伝染病、死亡率の増加などを伴う。
  • 飢餓 とは「飢え」よりも長い間食べ物が欠乏している状態[3]。

栄養失調の統計[編集]

詳細は「栄養失調」を参照

2023年7月、全世界の栄養失調者数が2022年で約7億3,510万人に達したと報告された[4]。 これは世界の総人口のおよそ11分の1に相当する。また、栄養失調とは別に、2021年で約23億5,690人（人口割合で約29.6%）が重度・中度の食糧不安[注釈 1](内、約9億10万人[人口割合で約11.3%]が重度)に直面している[5][6][7]。

2022年の時点での世界の栄養失調者の数は、2005年以降最も低かった2017年の5億6,390万人から約1億7,120万人増加している[4]。 国際連合食糧農業機関FAOは、世界は全人類（すなわち80億人[ 2022年11月15日時点][8]）を養うのに十分な食糧を既に生産しており、約1.5倍の120億人にでさえ食糧を供給しうると主張している[9] 。

年次 1970 1980 1990 2000 2005 2010 2015 2020 2022
発展途上国における栄養失調者の割合[10][11][12][13][14][4] 37 % 28 % 19 % 13 % 12 % 9 % 8 % 9 % 9 %

注：中国など人口の多い国々の重要なデータの更新の際、2000年まで遡ってより正確に見直された結果、世界の飢餓人口の推定数は減少している。そのため、2000年以降と1999年以前のデータは異なることに留意する[15]。

世界の地域別では、2022年時点でサブサハラアフリカでは、約19.7%（2億8,160万人）もの人々が栄養失調に苦しんでいる。

特に、東アフリカ（約28.5%、1億3,460万人）と中部アフリカ（約29.1%、5,700万人）は高い傾向にある。人数では、南アジアが3億1,360万人（地域内の栄養失調者の割合：約15.6%）であり、サブサハラアフリカと南アジアで約78.3%を占める[16][17]。

なお、2030年は栄養失調者数が、減少するものの約5億9,030万人に達することが予測されおり、アフリカ地域の栄養失調者は2019年コロナウイルス感染症流行前の2019年に比べて約1.32倍の約2億9,820万人となる[18]。

また、2022年2月24日に開始したロシアのウクライナ侵攻により、た。また、2019年コロナウイルス感染症流行による経済悪化と流通制限とロシアのウクライナ侵攻によるロシア海軍の艦隊による黒海の海上封鎖で港が閉鎖されたことで生じた食料供給減少による穀物の価格高騰により、ウクライナとロシアからの穀物や肥料の輸入に依存している後発発展途上国や低所得国を中心に影響を与えたことにより、2020年から2021年の間に増加し、2022年時点で流行前の基準（2019年：人口は約6億1,280万人、割合は約7.9%）に戻っていない[19][20][21][22]。なお、ウクライナの輸出ルートにあたる黒海西側での防衛強化により、2023年12月にはウクライナからの穀物などの輸出量が侵攻前の基準に回復しつつある。但し、輸出の約40%を紅海を経由してアジアに輸出しており、輸出する途中でイエメンの反政府勢力フーシ派が船舶への攻撃を行っており、安定的供給に懸念が生じている[23]。

栄養失調死亡率の統計[編集]

  • 平均すると、栄養不足の直接的もしくは間接的な結果として、3.6秒ごとに1人が死亡している。[24][25][26]
  • 栄養不足の直接的もしくは間接的な結果として、年間約310万人の5歳未満の子どもが死亡している。時間換算すると、10.2秒ごとに1人が死亡している。[27][28]

アメリカ合衆国における飢え[編集]

食事宅配サービスを行っているミールズ・オン・ホイールズ・アメリカ協会(MOWAAF)は、飢えは米国の何百万もの高齢者が直面している深刻な脅威であり、その問題を理解することは救済策を開発するための重要な第一歩であるとした。

2007年にMOWAAFは、ハラーズ 基金による費用負担のもとで、「アメリカにおける高齢者の飢えの原因、結果および展望」と題した調査研究を委託した。[29] その報告は2008年5月ワシントンD.C. で、アメリカ合衆国上院 高齢化に関する特別委員会の公聴会で公表された。

研究の結果、アメリカでは、高齢者の500万人以上(全高齢者の11.4%に相当)が何らかの形の食糧不安を経験している、すなわち言い換えるとわずかに食糧が不足しているのだと分かった。そのうち約250万人が飢えの危険性にあり、およそ75万人が経済的な理由で飢えに苦しんでいる。より飢えの危機にさらされやすい高齢者というのもいる。高齢者人口全体の代表と比べて、限られた収入の人、70歳未満の人、アフリカ系アメリカ人、ヒスパニック、未婚者、借家人、及びアメリカ合衆国南部在住の高齢者などはみな飢えの危険性が比較的高い。 特定の高齢者は飢えの危険性がより高い一方で、飢えは所得の程度に関係なく起こりうる。例えば、飢えの危険がある全高齢者の半数以上が貧困線を上回る収入を得ているのだ。同様に、そのようなことは、あらゆる人口集団にも言える。例を挙げると、飢えの危険性がある高齢者のうち、白人が3分の2を超えている。飢えの危険性には、家族構成、特にひとり暮らしや孫と生活をしている高齢者のそれに渡って、著しい相違点がある。ひとり暮らしでは、既婚の高齢者に比べて2倍も飢えを経験しやすい。飢えの危険にさらされているのが、現在孫と同居していない世帯ではおよそ20に1つであるのに比べ、孫と暮らす（が成人した子どもはいない）高齢者世帯では5つに1つである。非都市地域に住む高齢者も、大都市圏に住む高齢者と同じくらい食糧不安を経験しやすい。これは食糧不安が都市と地方のどちらにおいても起こりうるのだということ示唆している。[30]

2013年11月に発表された非営利団体「飢えと闘うニューヨーク市連合（英語版）」の報告書によると、ニューヨークでは20%を超える子どもたちが十分に食べるものもなく暮らしているとされる。その原因として、ハリケーン・サンディによって多くの人びとがホームレス生活を強いられており、また当局の予算削減やアメリカ経済の低迷が挙げられている[31]。

対策[編集]

国際連合食糧農業機関(FAO)や国際連合世界食糧計画(WFP)などの国際団体、ユニセフなどの慈善団体などが飢餓地域の食料援助を行っている。

国家は、備蓄などの食料安全保障を行い。民間では救荒食物の収集、保存食を作り備えている。

イギリスの新聞社タイムズが発表している高等教育情報冊子『タイムズ・ハイアー・エデュケーション』は、Impact Rankings zero hunger (SDG 2) のランキングを設けて、飢えの研究に貢献があった大学を評価している。

関連項目[編集]

ウィキメディア・コモンズには、飢えに関連するメディアがあります。
飢えで行動を変える（行動可塑性（英語版））動植物

組織[編集]

脚注[編集]

[脚注の使い方]

注釈[編集]

  1. ^ 重度の食料不安（Severe food insecurity）は、食料に窮し、飢餓に直面し、最悪の場合丸一日あるいは数日間何も食べていない状況が続いて、自らの健康および幸福（well being）が非常に危うい状態にある、深刻な食料不安のレベル。

    中程度の食料不安（Moderate food security）は、自身の食料獲得能力を揺るがすような不確実性に直面しており、お金やその他の資源の不足から消費する食料の質または量に妥協を強いられている深刻な食料不安のレベル。食事の質を下げ、正常な食事パターンを妨げ、結果的に栄養、健康そして幸福（well being）に負の影響を与える可能性がある、食料への継続的なアクセスが妨げられている状況を指す。

出典[編集]

  1. ^ 飢え. コトバンクより。
  2. ^ 『国語辞典』（第八版） 出版社:旺文社、p.102（飢えの項目）。102
  3. ^ a b “飢餓（きが）の類語・言い換え - 類語辞書”. goo辞書. 2022年5月29日閲覧。
  4. ^ a b c FAO; IFAD; UNICEF; WFP; WHO (2023-07-12) (英語). State of food security and nutrition in the world 2023＞CHAPTER 2 FOOD SECURITY AND NUTRITION AROUND THE WORLD＞2.1 Food security indicators – latest updates and progress towards ending hunger and ensuring food security＞FIGURE 1 GLOBAL HUNGER REMAINED VIRTUALLY UNCHANGED FROM 2021 TO 2022 BUT IS STILL FAR ABOVE PRE-COVID-19-PANDEMIC LEVELS（2023年　世界の食糧安全保障と栄養の状況＞第2章　世界の食料安全保障と栄養＞2.1 食料安全保障指標 – 飢餓撲滅と食料安全保障の確保に向けた最新の更新と進捗状況＞図1 世界の飢餓は2021年から2022年にかけてほぼ横ばいだったが、依然として2019年コロナウイルス感染症流行前の水準をはるかに上回っている。）. https://openknowledge.fao.org/server/api/core/bitstreams/a69f5540-6ee7-43f4-a8ef-9eb7b3e7b677/content/state-food-security-and-nutrition-2023/food-security-nutrition-indicators.html#fig1 2024年6月2日閲覧。. 
  5. ^ 『「食料安全保障と栄養」最新報告書　2019年以来、新たに1億2,200万人が飢餓直面　現状SDGs達成困難か、変革努力が必須』（プレスリリース）国際連合食糧農業機関（FAO）駐日連絡事務所、2023年7月12日。https://www.unicef.or.jp/news/2023/0116.html。2024年6月2日閲覧。 
  6. ^ 国際連合食糧農業機関 (2023年7月12日). “Sustainable Development Goals＞TABLE 3 PREVALENCE OF FOOD INSECURITY AT SEVERE LEVEL ONLY, AND AT MODERATE OR SEVERE LEVEL, BASED ON THE FOOD INSECURITY EXPERIENCE SCALE, 2015–2022（持続可能な開発目標＞表3　食料不安経験尺度に基づく、重・中度で食料不安に直面している人々の蔓延率、2015～2022年”. 2024年6月2日閲覧。
  7. ^ 国際連合食糧農業機関 (2023年7月12日). “Sustainable Development Goals＞TABLE 4NUMBER OF PEOPLE EXPERIENCING FOOD INSECURITY AT SEVERE LEVEL ONLY, AND AT MODERATE OR SEVERE LEVEL, BASED ON THE FOOD INSECURITY EXPERIENCE SCALE, 2014–2021（持続可能な開発目標＞表4　食料不安経験尺度に基づく、重・中度で食料不安に直面している人々の数、2015〜2022年”. 2024年6月2日閲覧。
  8. ^ 『世界人口推計2022年版：要旨　10の主要な調査結果（日本語訳）』（プレスリリース）国際連合広報センター、2022年8月18日。https://www.unic.or.jp/news_press/info/44737/。2022年11月17日閲覧。 
  9. ^ Jean Ziegler. “Promotion And Protection Of All Human Rights, Civil, Political, Economic, Social And Cultural Rights, Including The Right To Development: Report of the Special Rapporteur on the right to food, Jean Ziegler”. Human Rights Council of the United Nations, January10, 2008.“According to the Food and Agriculture Organization of the United Nations (FAO), the world already produces enough food to feed every child, woman and man and could feed 12 billion people, or double the current world population.”
  10. ^ Food and Agriculture Organization Agricultural and Development Economics Division (2006). The State of Food Insecurity in the World 2006 > Undernourishment around the world > Counting the hungry: trends in the developing world and countries in transition(2006年の世界における食糧不安の状況 > 世界の栄養不足 > 飢餓人口の把握: 発展途上国と移行期にある国の傾向) (PDF) (Report). p. 8. ISBN 92-5-105580-7. 2024年6月2日閲覧。
  11. ^ The State of Food Insecurity in the World 2006(2006年の世界における食糧不安の状況)の8ページに下記の記載がある。
    “Because of population growth, the very small decrease in the number of hungry people has nevertheless resulted in a reduction in the proportion of undernourished people in the developing countries by 3 percentage points – from 20 percent in 1990–92 to 17 percent in 2001–03. (…) the prevalence of undernourishment declined by 9 percent (from 37 percent to 28 percent) between 1969–71 and 1979–81 and by a further 8 percentage points (to 20 percent) between 1979–81 and 1990–92.”
    和訳文
    「人口増加により、飢餓人口の減少はごくわずかですが、それでも発展途上国における栄養不足人口の割合は3％減少しました。1990～1992年の20％から2001～2003年の17％に減少しました。(中略) 栄養不足の蔓延率は、1969～1971年から1979～1981年にかけて9％ (37％から28％) 減少し、1979～1981年から1990～1992年にかけてはさらに8％(20％) 減少しました。」
  12. ^ FAO; IFAD; UNICEF; WFP; WHO (2015-07-01) (英語). State of food security and nutrition in the world 2015＞Annex 1＞TABLE A1 Prevalence of undernourishment and progress towards the World Food Summit (WFS) and the Millennium Development Goal (MDG) targets in developing regions（2015年　世界の食糧安全保障と栄養の状況＞別紙1＞表A1 開発途上地域における栄養不足の蔓延と世界食糧サミット（WFS）およびミレニアム開発目標（MDG）の目標に向けた進展）. pp. 44. https://www.fao.org/3/i4646e/i4646e.pdf#page=48 2020年12月31日閲覧。. 
  13. ^ 国際連合食糧農業機関 (2023年7月12日). “Sustainable Development Goals＞Indicator 2.1.1 - Prevalence of undernourishment（持続可能な開発目標＞指標2.1.1-栄養不足の有病率）”. 2024年6月2日閲覧。
  14. ^ 世界銀行 (2024年5月30日). “Population, total” (Excel). 2024年6月2日閲覧。
  15. ^ 『世界の飢餓人口 増加続く　2030年の「飢餓ゼロ」達成困難のおそれ　ユニセフなど、国連5機関が新報告書』（プレスリリース）ユニセフ、2020年7月13日。https://www.unicef.or.jp/news/2020/0173.html。2020年12月31日閲覧。 
  16. ^ FAO; IFAD; UNICEF; WFP; WHO (2023-07-12) (英語). State of food security and nutrition in the world 2023＞CHAPTER 2 FOOD SECURITY AND NUTRITION AROUND THE WORLD＞2.1 Food security indicators – latest updates and progress towards ending hunger and ensuring food security＞TABLE1 PREVALENCE OF UNDERNOURISHMENT, 2005–2022（2023年　世界の食糧安全保障と養の状況＞第2章　世界の食料安全保障と栄養＞2.1 食料安全保障指標 – 飢餓撲滅と食料安全保障の確保に向けた最新の更新と進捗状況＞表1 栄養不足の蔓延率、2005年から2022年）. https://openknowledge.fao.org/server/api/core/bitstreams/a69f5540-6ee7-43f4-a8ef-9eb7b3e7b677/content/state-food-security-and-nutrition-2023/food-security-nutrition-indicators.html#tab1 2024年6月2日閲覧。. 
  17. ^ FAO; IFAD; UNICEF; WFP; WHO (2023-07-12) (英語). State of food security and nutrition in the world 2023＞CHAPTER 2 FOOD SECURITY AND NUTRITION AROUND THE WORLD＞2.1 Food security indicators – latest updates and progress towards ending hunger and ensuring food security＞TABLE2 NUMBER OF UNDERNOURISHED PEOPLE, 2005–2022（2023年　世界の食糧安全保障と栄養の状況＞第2章　世界の食料安全保障と栄養＞2.1 2.1 食料安全保障指標 – 飢餓撲滅と食料安全保障の確保に向けた最新の更新と進捗状況＞表2 栄養不足の人口、2005年から2022年）. https://openknowledge.fao.org/server/api/core/bitstreams/a69f5540-6ee7-43f4-a8ef-9eb7b3e7b677/content/state-food-security-and-nutrition-2023/food-security-nutrition-indicators.html#tab2 2024年6月2日閲覧。. 
  18. ^ FAO; IFAD; UNICEF; WFP; WHO (2023-07-12) (英語). State of food security and nutrition in the world 2023＞CHAPTER 2 FOOD SECURITY AND NUTRITION AROUND THE WORLD＞2.1 Food security indicators – latest updates and progress towards ending hunger and ensuring food security＞FIGURE 5　 PROJECTED NUMBERS OF UNDERNOURISHED INDICATE THAT THE WORLD IS FAR OFF TRACK TO ACHIEVE ZERO HUNGER BY 2030（2023年　世界の食糧安全保障と栄養の状況＞第2章　世界の食料安全保障と栄養＞2.1 食料安全保障指標 – 飢餓撲滅と食料安全保障の確保に向けた最新の更新と進捗状況＞図5 予測される栄養不足者数は、世界が2030年までに飢餓ゼロを達成する軌道からは程遠いことを示している。）. https://openknowledge.fao.org/server/api/core/bitstreams/a69f5540-6ee7-43f4-a8ef-9eb7b3e7b677/content/state-food-security-and-nutrition-2023/food-security-nutrition-indicators.html#fig5 2024年6月2日閲覧。. 
  19. ^ "世界の飢餓、新型コロナウイルスで悪化　アフリカ人口の2割以上が栄養不足　食料と栄養に関する国連合同報告書" (Press release). ユニセフ. 12 July 2021. 2024年5月11日閲覧。
  20. ^ "ウクライナ戦争：国連WFPは、世界が深刻化する飢餓の危機に直面する中、港の再開を要請" (Press release). 国際連合世界食糧計画. 6 May 2022. 2024年5月11日閲覧。
  21. ^ マット・マーフィー (2022年5月19日). “ウクライナでの戦争、世界的な食料危機を引き起こす恐れ＝国連” (日本語). BBC. https://www.bbc.com/japanese/61503673 2024年5月11日閲覧。 
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  23. ^ “ウクライナ穀物輸出量“黒海防衛強化でほぼ軍事侵攻前水準に”” (日本語). NHK. (2024年1月31日). https://www3.nhk.or.jp/news/html/20240131/k10014341311000.html 2024年5月11日閲覧。 
  24. ^ Jean Ziegler. “The Right to Food: Report by the Special Rapporteur on the Right to Food, Mr. Jean Ziegler, Submitted in Accordance with Commission on Human Rights Resolution 2000/10”. United Nations, February 7, 2001, p. 5. “On average, 62 million people die each year, of whom probably 36 million (58 per cent) directly or indirectly as a result of nutritional deficiencies, infections, epidemics or diseases which attack the body when its resistance and immunity have been weakened by undernourishment and hunger.”.
  25. ^ Commission on Human Rights. “The right to food : Commission on Human Rights resolution 2002/25”. Office Of The High Commissioner For Human Rights, United Nations, April 22, 2002, p. 2. “every year 36 million people die, directly or indirectly, as a result of hunger and nutritional deficiencies, most of them women and children, particularly in developing countries, in a world that already produces enough food to feed the whole global population”.
  26. ^ United Nations Information Service. “Independent Expert On Effects Of Structural Adjustment, Special Rapporteur On Right To Food Present Reports: Commission Continues General Debate On Economic, Social And Cultural Rights”. United Nations, March 29, 2004, p. 6. “Around 36 million people died from hunger directly or indirectly every year.”.
  27. ^ Maria Caspani (2013年6月6日). “Malnutrition kills more than 3 million children every year - study （栄養失調により毎年300万人以上の子供を死へ追いやっている-研究）” (英語). Thomson Reuters Foundation News. http://news.trust.org//item/20130606171117-f1bwl 2019年8月18日閲覧。 
  28. ^ “栄養失調で死ぬ幼児、世界で年間300万人以上 国連” (日本語). AFP通信. (2014年6月13日). https://www.afpbb.com/articles/-/3017602 2019年8月18日閲覧。 
  29. ^ Ziliak, Gundersen and Haist. (2007) The Causes, Consequences and Future of Senior Hunger in America, University of Kentucky Center for Poverty and Research, Lexington, KY. (88pages. 2MB.)
  30. ^ Excerpt from "The Causes, Consequences and Future of Senior Hunger in America", Executive Summary, pp.i-ii
  31. ^ “NYの子ども、5人に1人は十分な食事とれず NPO報告”. AFPBB News. (2013年11月27日). https://www.afpbb.com/articles/-/3004031 2013年11月28日閲覧。 
  32. ^ “Impact Rankings: Zero hunger” (英語). Times Higher Education (THE) (2020年4月13日). 2022年5月22日閲覧。
  33. ^ “Impact Rankings 2021: zero hunger (SDG 2) methodology” (英語). Times Higher Education (THE) (2021年4月14日). 2022年5月22日閲覧。
  34. ^ “Impact Rankings: Zero hunger” (英語). Times Higher Education (THE) (2021年4月16日). 2022年5月22日閲覧。
  35. ^ “Impact Rankings: Zero hunger” (英語). Times Higher Education (THE) (2022年4月3日). 2022年5月22日閲覧。

外部リンク[編集]

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